帰宅後や休日に資格の勉強をする技術者は少なくない。社内での評価アップ、転職に有利、さらには資格手当のような形で金銭的なインセンティブを得られるから、というのも目的のひとつだろう。そこで、Ｔｅｃｈ総研ではソフトウェア系技術者997人を対象に「資格手当」に関するアンケート調査を行った。

　資格手当とひと口にいっても、大きく分けると、毎月一定の金額が基本給以外に支払われる純粋の意味での「資格手当」と、資格取得の際に金一封のように一時的に支払われる「合格報奨金」の二つがある。今回の調査の結果、「資格手当」「合格報奨金」が何らかの形で支給されている人は全体の41％ということだった。

	● 資格手当や合格報奨金の支給率は41％

　賃金問題に詳しい労務行政研究所が2001年に行った企業調査によれば、資格手当を制度化している企業は、約4分の1の企業にすぎない。ただ、月額の資格手当がなくても、合格祝い金、奨励金などの名目で合格時に一時金を支給する企業は少なくない。これらを広く資格取得費用の援助としてとらえれば、約半数の企業がそうした制度を設けていることになる。今回のアンケート調査でもおおよそこの傾向を裏づける結果となった。